当社住宅カンパニーは、1997年に太陽光発電システム（以下、PV）搭載住宅の販売を開始し、2013年にはZEH標準対応の住宅を発売するなど、早くから経済性と環境配慮を考えた住まいを積極的に提案してきました。2022年度のZEH供給数は8,930棟/年（北海道含む）^※1にのぼり、多くのお客様から支持されています。

今後もZEHの推進を軸とした商品開発や提案力の更なる強化により、環境にやさしくサステナブルな暮らしの一層の普及を目指してまいります。

国が定めるZEHの定義には、『ZEH』（カギ括弧付きZEH）、Nearly ZEH、ZEH Orientedの3種類があり、このうち『ZEH』は、PV等の再生可能エネルギー（以下、再エネ）を含んだ正味のエネルギー削減率^※6が100％以上と定められています。当社試算^※7では、同75％以上と定められているNearly ZEHと比較し、『ZEH』はCO2排出量が年間約0.7トン/戸（杉の木で換算すると約50本以上）も少ないため、脱炭素社会の実現により貢献できる『ZEH』の普及に注力しています。

大容量PVを搭載し、より多くの再エネを活用できる住まいを積極的に提案した結果、2022年度の新築戸建住宅における『ZEH』比率は昨年度より6ポイント上昇し、過去最高となる約88％^※1に続伸しました。

世界規模での地球温暖化に加え、エネルギー供給不足による停電リスクや価格高騰が発生するなど、再エネ活用による住宅の省エネ化やエネルギー自給は喫緊の課題となっています。一方、再エネの導入を促すFIT制度の売電単価は低下傾向にあり、再エネで発電した電気を電力会社に売電する経済メリットは鈍化しています。そのため、再エネで発電した電気を蓄電池に貯めて自宅で有効利用する「エネルギー自給自足型^※2の暮らし」がますます重要になっています。

そこで当社では、大容量PVと蓄電システム「e-Pocket GREEN」を搭載し、「1年で使うエネルギーの約3/4が太陽光による自然エネルギー^※8」という高いエネルギー自給自足率を実現する「GREENMODEL」を提案してきました。

その結果、環境貢献と経済性の両立、さらに災害時のエネルギー供給の安心^※9に多くのお客様から共感、ご好評をいただき、2022年度の新築戸建住宅の83％^※3はエネルギー自給自足型住宅^※2（蓄電池搭載住宅）となり、累計では6万棟^※4を突破。PV搭載住宅は、累計で23.8万棟^※10に達しました。