『ZEH』は、PV等の再生可能エネルギー（以下、再エネ）等を加えて、基準一次エネルギー消費量^※7から100％以上の一次エネルギー消費量削減と定められているのに対して、Nearly ZEHは75％以上、ZEH Orientedは再エネを除いて20％以上と定められています。

当社では、戸建住宅での再エネ活用の推進を1997年から25年間続けており、PV採用数は累計で22.9万棟^※8を突破。PV設置容量は累計で125万kW^※9以上となり、これによる年間総発電量は人口50万人規模の都市（例.鳥取県、東京都八王子市）での年間電気エネルギー消費量^※10に相当します。また、CO2排出量削減量は年間約38.6万トン^※11におよび、この量は杉の木約2700万本分^※12、面積換算では約3.1万ha以上^※12の植林効果に相当し、東京都の人工林面積約3.5万ha^※13とほぼ同等となります。

PVの普及とともに、ZEHの普及・促進にも当社は早くから注力してきました。住宅性能表示制度において2022年4月に新設された断熱等性能等級、一次エネルギー消費量等級の最高ランク（ZEH水準）相当の性能を、2018年時点で標準仕様で対応^※14。将来的な省エネのニーズの高まりを早くから捉えて、お客様へのZEH提案活動を続けてきました。

特に、ZEHシリーズの中で環境貢献度が最高ランクの『ZEH』の普及に注力しており、2021年度の『ZEH』比率は82％^※1と過去最高を更新。全体のZEH^※5比率も89％^※6となりました。

頻発する自然災害時の停電リスクを見据えて、当社では10年前（2012年）より、蓄電池を搭載し、できるだけ電気を買わない暮らしを目指す「エネルギー自給自足型住宅^※2」を積極的に提案してきました。

2021年には、新開発の大容量蓄電池「e-PocketGREEN^※15」を搭載し、年間で使用する電力量の約73％（約260日分相当）^※16を、発電時にCO2を排出しないクリーンなPVで賄う最新モデル「新スマートパワーステーションFR GREENMODEL」を発売。また、リアルサイズの住宅で環境配慮型の生活を体験できるショールーム「GREENMODEL PARK（グリーンモデルパーク）」を全国20か所に展開し、エネルギー自給自足型住宅^※2（蓄電池搭載）の提案力を強化しました。

直近では、地政学的な要因によるエネルギー価格高騰リスクも見据えて提案を実施。その結果、環境貢献と経済性の両立、さらに災害時のエネルギー供給の安心^※17に多くのお客様から共感、ご好評をいただき、2021年度下期のGREENMODEL受注棟数は前年比280％^※18と、大幅に増加しました。

これにより、新築戸建住宅販売における蓄電池採用率は、4年連続で伸長し72％^※3となり、過去最高を更新。2012年からの累計では4.7万棟^※4を突破しました。

今後も、サステナブル企業のトップランナーとして、『ZEH』およびエネルギー自給自足型住宅^※2（蓄電池搭載）のさらなる普及促進を通して、環境負荷軽減に貢献してまいります。